講演・講座の受付

FIJでは、ファクトチェックや誤情報問題、メディア・情報リテラシーなどに関連したテーマで講演、講座、研修、番組出演などのご依頼を受け付けています。様々な経歴や専門性をもった理事のほか、FIJのネットワークを生かしてご要望に応じた講師をご紹介します。ご相談は、お問い合わせフォームからご連絡いただきますようお願いいたします。
 

◉瀬川至朗(せがわ・しろう) FIJ理事長 (早稲田大学政治経済学術院教授)


関連ページ

1954年生まれ。早稲田大学政治経済学術院教授(ジャーナリズム研究)。東京大学教養学部教養学科(科学史・科学哲学)卒業後、毎日新聞社入社。ワシントン特派員、科学環境部長、編集局次長、論説委員などを歴任。著書に『科学報道の真相―ジャーナリズムとマスメディア共同体』(ちくま新書)など。科学ジャーナリスト賞2017を受賞。

【主な実績】
問題報道の構造ー偽ニュースや誤報はなぜどのように生産されるのか (早稲田大学エクステンションセンター、2018年7月12日〜26日)

◉藤村 厚夫(ふじむら・あつお) 副理事長 (スマートニュース株式会社執行役員)

関連ページ

1954年生まれ。スマートニュース株式会社執行役員メディア事業開発担当。株式会社アスキーの書籍・雑誌編集者、日本アイ・ビー・エムなどを経て、2000年に株式会社アットマーク・アイティを起業。合併を経てアイティメディア株式会社代表取締役会長に就任。2013年より現職。

◉立岩 陽一郎(たていわ・よういちろう) 副理事長 (ジャーナリスト、ニュースのタネ編集長)


関連ページ

1967年生まれ。認定NPOアイ・アジア運営の「ニュースのタネ」編集長。一橋大学卒業、放送大学大学院修了。NHKでテヘラン特派員、社会部記者、国際放送局デスクとして調査報道に従事。アメリカン大学客員研究員。「パナマ文書」取材に中心的に関わった後、2016年12月にNHKを退職。著書に『NPOメディアが切り開くジャーナリズム 「パナマ文書」報道の真相』(新聞通信調査会)、『ファクトチェックとは何か』(岩波ブックレット、共著)、『トランプ王国の素顔』(あけび書房)。

【主な実績】
市民による“ファクトチェック”と“調査報道” ~トランプ大統領と米メディアに触れて~ (市民社会フォーラム、2017年11月11日)
フェイクニュースvs調査報道ー日米メディアの課題 (日本ジャーナリスト会議、12月9日)
○ 事実が問われる時代 (JWAVE「JAM THE WORLD」出演、2018/1/23)
フェイクニュースと報道 (毎日新聞労働組合公開シンポジウム、2018/2/3)
メディア不信とフェイクニュース、政治家の発言をファクトチェックする (PARC自由学校・市民講座コーディネーター、2018/5/24、6/14)

◉楊井 人文(やない・ひとふみ) 理事兼事務局長(弁護士、一般社団法人日本報道検証機構代表)


関連ページ

1980年生まれ。一般社団法人日本報道検証機構代表、弁護士。慶應義塾大学卒業後、産経新聞記者。退職後、慶應義塾大学法科大学院を経て、2008年に弁護士登録。2012年、日本報道検証機構を設立し、マスコミ誤報検証・報道被害救済サイトGoHooを立ち上げる。著書に『ファクトチェックとは何か』(岩波ブックレット、共著)。

【主な実績】
○ 誤報リスクとの向き合い方 (ヘルスライフビジネス講演会、2017/5/25)
嘘ニュースとメディア~なぜ、虚偽情報が広がるのか?~ (新聞労連・新研集会、2017/5/28)
○ フェイクニュース問題とは何か (東京都市大学、2017/10/25)
○ ファクトチェック・ジャーナリズムの可能性 (日本専門新聞協会、2017/11/27)
報道におけるファクトチェック (オイコスの会講演会、2017/12/10)
○ ファクトチェック・ジャーナリズム (静岡県立大学ジャーナリズム市民講座、2017/12/21)
○ 誤報に強い社会を築くために必要なこと (Tokyo Editors Lab、2018/4/21)
○ 言論の自由の砦としてのファクトチェック実践 世界と日本の現状 (世界報道の自由デー・フォーラム、2018/5/3)
○ 言論の自由の砦としてのファクトチェック実践 世界と日本の現状 (日弁連・人権と報道の懇談会、2018/6/6)
ファクトチェックは誤報・虚報を〈見える化〉する (PARC自由学校、2018/6/28)

◉乾 健太郎(いぬい・けんたろう) 理事 (東北大学大学院情報科学研究科教授)

 [関連ページ

1967年生まれ。東北大学大学院情報科学研究科教授。理化学研究所革新知能統合研究センター自然言語理解チームリーダー兼任。専門は知能情報学、自然言語処理。言語情報や知識の自動編集、言語処理基盤技術の研究に従事。現在、情報処理学会自然言語処理研究会主査、言語処理学会論文誌副編集長。

◉小川 和久(おがわ・かずひさ) 理事 (静岡県立大学特任教授)

 [関連ページ

1945年生まれ。静岡県立大学特任教授(外交・安全保障・危機管理)。陸上自衛隊航空学校修了。同志社大学神学部中退。日本海新聞記者、週刊現代記者を経て、軍事アナリスト として独立。外交・安全保障・危機管理の分野で政府の政策立案に関わり、NPO法人国際変動研究所設立。2012年4月から現職。著書に『在日米軍ー軍事占領40年目の戦慄』(講談社)、『日米同盟のリアリズム』(文春新書)など多数。

◉奥村 信幸(おくむら・のぶゆき) 理事 (武蔵大学社会学部教授)

 [関連ページ

1964年生まれ。武蔵大学社会学部教授。上智大学大学院修了(国際関係学修士)。1989年よりテレビ朝日で『ニュースステーション』ディレクター等を務める。米ジョンズホプキンス大学国際関係高等大学院ライシャワーセンター客員研究員、立命館大学教授を経て、2014年より現職。訳書に『インテリジェンス・ジャーナリズムー確かなニュースを見極めるための考え方と実践』(ビル・コヴァッチ著、トム・ローゼンスティール著、ミネルヴァ書房)。

◉金井 啓子(かない・けいこ) 理事 (近畿大学総合社会学部教授)

 [関連ページ

1966年生まれ。近畿大学総合社会学部教授(ジャーナリズム論)。Regis College(米国)、東京女子大学卒業後、ロイター通信の東京・大阪支局、ロンドン本社で記者、エディター、翻訳者として18年間勤務。2008年より近畿大学にて勤務。著書に『コラムで学ぶジャーナリズム グローバル時代のメディアリテラシー』(ナカニシヤ出版)。

◉ジョン・ミドルトン 理事 (一橋大学大学院法学研究科教授)

 [関連ページ

1964年生まれ。一橋大学大学院法学研究科教授(英米法担当)。一橋大学博士(法学)。オーストラリア弁護士、ニューヨーク州弁護士。専門は比較メディア法。著書に『報道被害者の法的・倫理的救済論 ― 誤報・虚報 へのイギリス・オーストラリアの対応を中心として』(有斐閣)。

◉牧野 洋(まきの・よう) 理事 (ジャーナリスト兼翻訳家)

 [関連ページ

1960年生まれ。ジャーナリスト兼翻訳家。慶應義塾大学経済学部卒、米コロンビア大学ジャーナリズムスクール修士。日本経済新聞ニューヨーク特派員や編集委員を経て2007年に独立。早稲田大学ジャーナリズムスクール非常勤講師。著書に『官報複合体』(講談社)、『共謀者たち』(講談社、河野太郎氏との共著)、『米ハフィントン・ポストの衝撃』(アスキー・メディアワークス)、訳書に『ランド 世界を支配した研究所』(文藝春秋)など゙多数。

◉山崎 毅(やまさき・たけし) 理事 (NPO法人食の安全と安心を科学する会(SFSS)理事長)

 [関連ページ

1960年生まれ。NPO法人 食の安全と安心を科学する会(SFSS)理事長。獣医師、東京大学獣医学博士。​製薬会社を経て、2011年にSFSSを​設立。専門は食の安全・安心、リスク・コミュニケーション、機能性食品など。